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 投資信託には元本割れとなるリスクがあります。
また各種手数料等の費用がかかりますので、こちらの注意事項をお読みください。

投資信託自動購入プラン

投資信託自動購入プランとは?

毎月指定された日に、指定の金額を、普通預金口座から自動的に引き落とし、対象ファンドの中からお選びいただいたご希望の投資信託を購入するサービスです。
特定口座・一般口座・NISA口座・ジュニアNISA口座にてご利用いただけます。投資信託自動購入プラン規定はこちら

自動購入プランとは?

投資信託自動購入プランのメリットは?

投資を開始するタイミングは難しいもの。毎月購入であれば、投資のタイミングを分散し、長期的には購入単価を平準化することが可能です。

無理なくはじめられる

お申し込みは、毎月1万円から。普通預金口座から自動的に引き落として、投資信託を購入し、積み立てていきます。余裕資金の範囲内で無理のない投資が可能です。

毎月の積み立てでかしこく「ふやす」

  • 投資信託のような値動きのあるものに投資する場合、毎月積み立てて投資のタイミングを分散することで、一度にまとめて購入するよりもリスクを低減できます。
  • 一定の金額ずつ購入していくと、基準価額の高いときには少なく購入し、逆に低いときには多く購入することになるため、一定口数ずつ購入するより平均の購入単価を低くすることができます。(「ドル・コスト平均法」という投資手法)
ドル・コスト平均法(イメージ)

ドル・コスト平均法

※本図表はイメージ図であり、実際の運用成果を約束するものではありません。

郵便局からお振り替え

ゆうちょ銀行の「総合口座」から、毎月一定額をご指定日に自動的にお客さまの三井住友信託銀行の普通預金口座へお振り替えする「ゆうゆうパック」をご利用いただけます。

お申し込みについて

窓口、三井住友信託ダイレクト インターネットバンキング・テレフォンバンキングにて承ります。
テレフォンバンキングではジュニアNISA口座を含む未成年者取引口座における投資信託自動購入プランのお申し込みはできません。

※日本国内に居住の三井住友信託ダイレクト会員ご本人さまに限りご利用いただけます。

対象銘柄一覧

対象銘柄一覧はこちら

個別の商品につきましては、必ず最新の契約締結前交付書面(目論見書・目論見書補完書面)をご覧ください。「目論見書・目論見書補完書面」は、資料請求画面または三井住友信託ダイレクトテレフォンバンキングにてご請求いただくことができます。インターネットバンキングにて、お申し込みいただく場合は、インターネットバンキング上でもご確認いただけます。

※日本国内に居住の三井住友信託ダイレクト会員ご本人さまに限りご利用いただけます。

お申込単位

1万円以上1円単位。増額指定月(年間2回まで)および増額後の合計金額を別途指定することができます。
複数のファンドを指定することもできます。(同一ファンドで複数契約のお申し込みはできません。)

口座引落について

投資信託口座取引で指定された、ご本人名義の普通預金口座から、引き落としいたします。引落指定日に、口座の預金残高が引落金額に満たないときは、その回の口座引落および購入は行いません。ご指定の銘柄の購入は、原則として引落日の当日に行われます。

NISA口座・ジュニアNISA口座を利用するお申し込みについて

非課税投資枠を超過した場合は、NISA口座・ジュニアNISA口座での買付ではなく特定口座で買付となります。(特定口座開設の場合) 自動購入プランによる購入は「お出かけ安心パッケージ」「わんぱく安心パッケージ」の対象外です。また、テレフォンバンキングではジュニアNISA口座を利用する自動購入プランはお申し込みいただけません。

手数料について

引落手数料は、無料です。ご指定のファンドの購入に必要な手数料など(販売手数料および消費税など)は、引落金額の中からお支払いいただきます。 投資信託自動購入プランによるお取引の場合、買付時のお申込手数料を30%割引いたします。投資信託のお申込手数料割引について詳しくはこちらをご確認ください。同一取引で他の手数料割引と重ねてご利用できません。

口座開設する

投資信託のお取引・普通預金口座開設はこちら

投資信託についてのご注意事項

投資信託におけるリスクについて

投資信託は、直接もしくは投資対象投資信託証券を通じて、主に国内外の株式や債券、不動産投資信託証券等に投資します。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券、不動産投資信託証券等の値動き、為替相場の変動等の影響により上下します。これによりお受取金額が投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託の運用により信託財産に生じた損益は、全て投資信託をご購入いただいたお客さまに帰属します。

投資信託にかかる費用について

投資信託のご購入からご解約・償還までにお客さまにご負担いただく費用には以下のものがあります。費用等の合計は以下を足し合わせた金額となります。

(1)ご購入時・ご解約時に直接ご負担いただく費用

申込手数料 申込金額に応じ、ご購入時の基準価額に対して最大3.24%(税込)の率を乗じて得た額
信託財産留保額 ご購入時の基準価額に対して最大0.1%の率を乗じて得た額
ご解約時の基準価額に対して最大0.5%の率を乗じて得た額
解約手数料 かかりません

(2)保有期間中に信託財産から間接的にご負担いただく費用

信託報酬 純資産総額に対して最大年2.16%(税込)の率を乗じて得た額。なお、商品により別途運用実績に基づき計算される成功報酬額がかかる場合があります。
その他の費用 証券取引に伴う売買委託手数料等の手数料または税金、先物・オプション取引に要する費用、組入資産の保管に要する費用、投資信託財産に係る会計監査費用(各々必要な場合は消費税等を含みます)など(運用状況等によって変動するため、料率、上限額を示すことができません)

これらの費用の合計額、計算方法等については、お客さまがご購入されるファンドやご購入金額等によって異なりますので、表示することができません。
各ファンドにかかる費用の詳細は最新の契約締結前交付書面(目論見書・目論見書補完書面)等でご確認ください。

その他重要なお知らせ

投資信託は預金とは異なり元本および利回りの保証はありません。また、預金保険制度ならびに投資者保護基金の対象ではありません。
ファンドにより、信託期間中にご解約のお申し込みができない場合があります。
取得のお申し込みの際は、最新の契約締結前交付書面(目論見書・目論見書補完書面)を事前にお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
当社は投資信託の販売会社であり、ご購入・ご解約のお申し込みについて取り扱いを行います。投資信託の設定・運用は運用会社が行います。
投資信託にはクーリング・オフ制度は適用されません。
本資料は三井住友信託銀行が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。

販売会社に関する情報

<商号等>
三井住友信託銀行株式会社 登録金融機関 関東財務局長(登金)第649号
<加入協会>
日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会

NISA(少額投資非課税制度)口座およびジュニアNISA(未成年者少額投資非課税制度)口座についてのご注意事項はこちらをご確認ください。

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