終身保険

メリット

  1. メリット1 のこす(保険)

    大切な人にのこすことができます。

    終身保険の死亡保障は一生涯続き、万一のことがあっても払込保険料相当額以上の保険金をお受取人の方にのこすことが可能です。

    ※死亡保険金受取人は、指定可能な範囲内となります。

  2. メリット2 ふやす(運用)

    お考えにそったふやしかたを選ぶことができます(運用期間は終身となります)。

    国債などを投資対象とした一般勘定で運用する定額タイプや、国内外の債券・株式などを投資対象としている特別勘定で運用する変額タイプの商品があり、お客さまのご意向に応じて選ぶことができます。

  3. メリット3 そなえる(年金)

    必要に応じて、ご自身でつかうこともできます。

    商品によっては、一定期間経過後に解約返戻金などを原資として年金形成または一括でお受け取りいただくこともできますので、ご自身の年金準備はもちろんのこと、万一途中でお金が必要になっても安心です。

しくみ

  1. しくみ1定額終身保険(一時払)(逓増型)のしくみ

    一般勘定で運用し、契約日から一定期間(第1保険期間)は、毎年一定の割合で死亡保険金額が増加します。また、当該期間終了後(第2保険期間)は契約時の予定利率に応じて更に死亡保険金額が増加します。一度増えた死亡保険金額がその後減ることはありません。

    【イメージ図】

    一時払終身保険(逓増型)のしくみ

  2. しくみ2定額終身保険(平準払)(契約時確定型)のしくみ

    一般勘定で運用し、契約時の予定利率等に応じて死亡保険金額・解約返戻金額などが確定します。死亡保険金額は契約時から生涯にわたり変わりません。保険料の払込方法は月払・半年払・年払・前納(全期・一部)などがあります。

    ※一般的に外貨建ての商品の場合、年金原資はご契約の通貨(外貨建て)で確定するため、為替変動リスクがあります。

    【イメージ図】

    一時払終身保険(契約時確定型)のしくみ

  3. 生命保険についてのご注意事項

    生命保険商品におけるリスクについて

    生命保険商品には、商品ごとの特性に応じた次のようなリスクがあります。詳しくは商品ごとの「契約締結前交付書面(契約概要・注意喚起情報)」等でご確認ください。

    • 変額個人年金保険・変額終身保険
      払込保険料は投資信託等を投資対象としている特別勘定で運用され、その運用実績に基づいて将来の年金額、死亡保険金額、積立金額および解約返戻金額等が増減します。特別勘定の資産は、主に国内外の株式・債券等に投資する投資信託等を通じて運用されるため、株価や債券価格の下落、為替の変動により、積立金額、解約返戻金額は払込保険料を下回ることがあり、損失が生じるおそれがあります。
      特別勘定のスイッチングが可能である商品の場合、お客さまが選択された特別勘定の種類によって、基準となる指標やリスクの種類が異なります。
    • 定額個人年金保険・定額終身保険
      払込保険料は国債等を中心に運用されるため、解約の際には市場金利の変動に応じ、運用資産の価格が変動する場合があります。このため、市場金利の変動により解約返戻金額が払込保険料を下回ることがあり、損失が生じるおそれがあります。
      具体的には、中途解約時の市場金利がご契約時と比較して上昇した場合には、解約返戻金額は減少し、逆に、低下した場合には増加することがあります。
    • 外貨建保険
      為替相場の変動による影響を受けるため、死亡保険金額、解約返戻金額、年金額等の円換算後の金額が、払込保険料を下回ることがあり、損失が生じるおそれがあります。
    • 医療保険
      解約返戻金がない商品や、解約返戻金が払込保険料の合計額よりも少なくなる商品があります。

    生命保険商品にかかる費用について

    お客さまにご負担いただく費用には以下のものがあります。費用等の合計は、以下を足し合わせた金額となります。

    ご契約時にかかる費用 払込保険料に所定の経費割合を乗じた金額が契約の締結に必要な経費として差し引かれる費用です。
    保険契約関係費用 保険期間中、年金受取期間中の費用等、ご契約の締結・維持・管理等に必要な経費です。
    運用関係費用 投資信託の信託報酬や、信託事務の諸費用等、特別勘定の運用により発生する費用です。
    解約控除 契約日から一定期間内の解約または一部解約の場合に積立金額から控除される金額です。
    その他 為替手数料(外貨建保険の場合)

    これらの手数料の種類やご負担いただく費用の項目、具体的な金額・計算方法等は商品ごとに異なるため、一律に記載することができません。各商品にかかる費用の詳細は最新の契約締結前交付書面(契約概要・注意喚起情報)等でご確認ください。

    その他重要なお知らせ

    生命保険商品は預金とは異なり元本および利回りの保証はありません。また、預金保険制度ならびに投資者保護基金の対象ではありません。
    引受保険会社が経営破綻した場合には、生命保険契約者保護機構の保護措置の対象になりますが、この場合にも死亡保険金額、解約返戻金額、年金額等が削減されることがあり、損失が生じるおそれがあります。
    三井住友信託銀行は、お客さまと引受保険会社との保険契約締結の媒介を行いますが、保険契約の引き受けや保険金等の支払いは、引受保険会社が行います。
    法令等の規制により、お客さまのお勤め先や融資のお申し込み状況等によりお申し込みいただけない場合がございます。
    保険商品によっては被保険者さまの健康状態について、書面による告知や医師による診査をお受けいただく必要があります。告知の内容や診査の結果によっては、契約をお引受けできない場合があります。また、健康状態等について正しく告知されない場合等、保険金や給付金が支払われないことがあります。
    ご契約のお申し込みにあたっては、最新の契約締結前交付書面(契約概要・注意喚起情報)、商品パンフレット、ご契約のしおり・約款等を事前にお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
    保険契約のお申し込みの有無により、当社との他のお取引に影響が及ぶことは一切ありません。
    お申し込みにあたって、万一、説明義務違反等の法令等に違反する保険募集を行ったことによりお客さまに損害が生じた場合には、当社が募集代理店としての販売責任を負います。
    詳しくは、生命保険の販売資格を持った生命保険募集人にご相談ください。
    本資料は三井住友信託銀行が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。

    三井住友信託銀行株式会社

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